新築売戸建住宅 守谷市 大柏 (守谷駅) 2階建 4LDK

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価格 4,580万円 間取り 4LDK
交通 つくばエクスプレス / 守谷駅 徒歩17分
所在地 茨城県守谷市大柏
築年月 2025年5月

 建物面積 110.13㎡ 土地面積 公簿 134.00㎡
私道負担面積 -

ポイント

駐車場３台分以上　南向き　免震構造　外壁サイディング　バス１坪以上　２面採光　24時間換気システム　バリアフリー　閑静な住宅街　整形地

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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    物件詳細情報

    交通 つくばエクスプレス / 守谷駅 徒歩17分
    その他交通 関東鉄道常総線 / 守谷駅 徒歩17分
    所在地 茨城県守谷市大柏
    物件種目 新築売戸建住宅
    価格 4,580万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 カウンターキッチン　システムキッチン　全居室収納　ウォークインクローゼット　クローゼット　床下収納　モニタ付インターホン　カードキー　ディンプルキー　ダブルロックドア　電動シャッター　シャッター雨戸　複層ガラス　食器洗浄乾燥機　浄水器　３口以上コンロ　グリル　浴室暖房　浴室乾燥機　オートバス　追焚機能　シャワー付洗面化粧台　省エネ給湯器　全居室フローリング　上水道　下水道　都市ガス　電気　側溝　ダウンライト　火災警報器（報知機）　温水洗浄便座　トイレ２ヶ所　浴室に窓あり
    瑕疵保証 -
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 -
    備考 バルコニー：あり
    主要採光面：南向き
    エネルギー消費性能 - 断熱性能 -
    目安光熱費 -
    建物名 -
    間取り(内訳) 4LDK（洋 7.4･5.2･5.2･5.2　LDK 19.7） 建物面積 110.13㎡
    土地面積 公簿 134.00㎡ 私道負担面積 -
    築年月 2025年5月 階建 2階建
    駐車場 - 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 調整区域
    用途地域 無指定 接道状況 角地：２方道路　南4.0m 公道　西4.0m 公道
    建ぺい率 60% 容積率 200%
    地目 - 地勢 平坦
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 24UDI1C建05689
    現況 建築中 引渡可能時期 予定　2025年06月中旬
    物件番号 6985694677 管理番号 -
    情報公開日 2025/03/24 次回更新予定日 2025/05/02

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    住宅情報館スミカクリエイト（(株)スミカクリエイト）

    交通：
    つくばエクスプレス／守谷　徒歩20分
    　　　【バス】12分　守谷市役所　停歩1分
    住所：
    茨城県守谷市立沢１９７－３９　
    TEL：
    0297-44-7315
    FAX：
    0297-44-7316
    所属団体など：
    (公社)茨城県宅地建物取引業協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    茨城県知事免許（３）第６７５１号

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    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
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